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阪神淡路大震災のような大地震は、100年から150年周期で発生すると言われています。
昨今では、東南海地震や南海地震がメディアでも非常に多く取り上げられるようになってきました。
ある調査機関による過去の地震データーによると、東南海地震、南海地震の起こる確率はマグニチュード8.0クラスが30年以内に50%以上と言われています。
いつ起きるかわからない大地震。
ご自身やご家族様の身を守るには、地震に強い建物に住むことが絶対条件となります。
現在、建物を地震に強くする工法には大きく3つに分けることができます。
耐震構造免震構造制震構造と呼ばれるものです。

 
 
耐震・免震・製震
「免震」「制震」「耐震」
言葉は非常によく似ていますが、地震に対する対策は全く異なります。
耐震工法とは、揺れに耐えるということ。
免震工法とは、揺れを建物に伝えないということ。
制震工法とは、揺れを抑えるということ。
耐震工法
従来の木造住宅の大半がこの耐震工法です。
耐震工法とは、名の通り構造金物により柱・梁・基礎をしっかりとつなぎ、がっちりと固める事により、建物剛性を高め、地震に耐える工法です。
2×4工法やパネル工法もこの分野に入ります。 中小規模の地震には非常に効果があり、現在の建築基準法もこの耐震工法を基準に考えられています。
免震工法
免震工法とは基礎部分と建物とを切り離すことにより、大地震の振動をゆったりとした揺れに変える工法です。現在の工法のなかで大地震に対して、一番効果のある工法と言われています。
しかし、軟弱地盤や狭小地には設置することができず又直下型地震には効果がないなど、たくさんの制約や問題があります。また装置自身が非常に高額であり、施工も大変大掛かりになることや、機械装置であることから、大地震時に本当に可動するかなどの定期的メンテナンスが必要とされ、現実は資金面や地盤、敷地スペースなどに大変恵まれた方だけが利用することができ、まだまだ問題も多いのではないでしょうか。
このイラスト図は免震装置のイメージをあらわしたものです。左が通常の状態。地震が発生すると、右のように免震装置が作動します。建物が十数センチから数十センチほど動くので、免震装置を設置した場合は、外壁のすぐ近くにエアコンの室外機を置いたり、自転車を立て掛けたりすることは避けたほうがいいでしょう。また、隣家までの距離もある程度確保しておくことが必要になります。
制震工法(GVA工法)
制震工法とは、制震装置(ダンパー)を建物の構造材に取り付けることにより、地震による振動を吸収し、建物の揺れを軽減させる工法です。
大地震の振動や風、交通振動まで幅広い振動に効果があり、地盤や敷地条件などの制約がなく、また、大地震だけでなく中小地震にも効果を発揮します。 高層ビル建築では以前より大変よく利用され、有名な東京都庁や、ランドマークタワーなどにも利用されている実績のある工法です。

古来より地震から身を守るには、地震の力に対し、変形しない強固な建物をつくる必要があるとされ、いかに強く作るかの耐震工法のみが工夫されてきました。

たしかに剛性の強い建物破損はしないが、しかし揺れに敏感に反応する為、建物の中に居る人やタンスなどの家具類の移行倒壊による安全性が問題視され、建物は倒壊しないだけでなく、振動をいかに抑えるかがポイントとなってきました。

免震工法と制震工法
そこで考え出されたのが免震工法と制震工法です。
免震工法は大地震がおこった際、建物の損傷や家具の移設倒壊を防ぐといゆう点では耐震工法や制震工法よりもすぐれた効果を発揮するといえます。
しかし、免震工法にも大きな弱点があります。
それは、横方向の地震に対してのみ作動し、直下型のような上下動の振動には効果がないことや、工事も非常に大掛かりなこと、免震装置自身も非常に高額になる為、建築コストが高額になってしまうことです。他には地盤の制約や敷地環境の制約を大きく受けることになり、日本ですと施工可能地域は非常に限定されているのが現状です。

そこで近年注目されているのが制震工法です。
制震工法は免震の用に一部の振動に対し、抜群の効果を発揮するのではなく、すべての振動に対し、その効力を発揮します。

建物の損傷や家具の移設倒壊を防ぐということは当然のことながら、地盤の制約や敷地環境の制約をうけないことから、現在の日本では最も適した技術ではないでしょうか。
また免震工法に比べ格段にコスト的にも利口なことも上げられます。

 
 
 
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